2020年第2四半期の発光材料市場は2.3億ドル規模

UBIリサーチが発刊した”2020年3四半期発光材料のマーケットトラック”によれば2020年第2四半期の発光材料市場が2.3億ドルで集計された。前四半期により30%、2019年第2四半期により24%減少した数値である。

第2四半期発光材料市場の減少はサムソンディスプレイのパネル出荷減少と在庫物量が重要原因で分析出来る。

まず、サムソンディスプレイの第2四半期パネル実績の中、中国向けは第1四半期により27%増加したがサムソン電子のGalaxy S20シリーズ販売量の不振に拠ってパネル生産量の減少と6月から量産を始めたGalaxy Note20用のパネル物量が20万台以下にとどまりして発光材料の使用量もその分縮んだ。

また第1四半期には新型コロナウイルスによって材料の受給を懸念した中国パネル企業の過剰注文により在庫物量は増加したが、在庫物量を消費するほど稼働率が高くならなかった点も市場の減少中の一因になった。

ただ、下半期にはサムソンディスプレイとLGディスプレイのApple向けパネル量増加とLGディスプレイ広州ラインの稼働等によって発光材料市場の拡大が期待される。

2020年Apple向けにサムソンディスプレイは8,000万台、LGディスプレイは2,000万台程度のパネル供給が予想され、7月から稼働に始めたLGディスプレイの広州ラインも発光材料使用量の拡大に寄与する見通した。

2020年の発光材料市場は14.1億ドル規模で2019年により10%増加されると見通している。サムソンディスプレイの発光材料仕入れ額が全体中の50%以上を所有されると予想される中で、LGディスプレイが20%、BOEが10%中盤程度で後ろを続くと予想される。

2020年第2四半期スマートフォン用OLED出荷量8700万台に急落

UBIリサーチ(UBI Research)が発行した2020年第2四半期マーケットトラックよれば、第2四半期全体OLED出荷量は1億700万台で、前四半期の1億24百万台に比べ13.4%(QoQ)が減少し、2019年第2四半期1億28百万台に比べ16.6%(YoY)が減少した。COVID-19の影響により、OLEDを使用するセット機器の売上が減少したためである。

しかし、OLED市場を支持するスマートフォン用OLED市場は、市場全体に比べてCOVID-19の悪影響をより大きく受けたことが 現われた。

第2四半期スマートフォン用OLED出荷量は87万台で、前期(QoQ)に比べて17%減少し、前年同四半期(YoY)に比べて23.1%減少した。全OLED出荷量の低下に比べてスマートフォン用OLED出荷量の減少幅が大きい。しかし、スマートフォン用OLED出荷量の減少の原因は、rigid OLEDに集中している。

スマートフォン用OLED出荷量の減少幅が大きく現われにもかかわらずflexible OLEDは、昨年同四半期比38%も急成長した。

しかし、rigid OLEDの出荷量YoYは-40.3%で、前年同期四半期比急減した。

スマートフォン用flexible OLED増加量が急増してrigid OLED出荷量が急減した理由は、中国のスマートフォンメーカーがrigid OLEDを使用する中価額のスマートフォンの生産を減らし、flexible OLEDを使用するスマートフォン出荷量を増やしたからである。

劉備リサーチのイチュンフン代表によると、中国のスマートフォンメーカーがflexible OLEDスマートフォン出荷量を増やした理由として、第一には、最も高価なスマートフォンを販売するアップルの影響で、中国のスマートフォンメーカーもフラッグシップモデルはすべてOLEDを使用している。特に最高級仕様は、アップルとサムスン電子が使用するplusまたはmaxという名称を使用して、スマートフォン市場で最も認知度が高いアップルとサムスン電子と並ぶ製品を作っていることを真似している。第二の理由は、中国のディスプレイメーカーのOLEDの製造技術の向上で、サムスンディスプレイのOLEDと同様のパネルを生産するようになった点である。特に中国パネルメーカーのサムスンディスプレイの60%の価格でパネルを供給しており、中国のスマートフォンメーカーがflexible OLED選択の幅を増やしてくれたからである。第三の理由として、中国のパネルメーカーが低価格で、中国のパネルメーカーがOLEDを供給することができている理由は、中国政府の支援金政策があるからである。

イ代表は、中国のスマートフォンメーカーのOLEDの使用量の増加により、OLED産業はさらに活性化だろうが、中国のパネルメーカーの生産量の増加により、これまでスマートフォンOLED市場で独占的地位を維持していたサムスンディスプレイのOLED事業は成長が止まる可能性がていることを懸念した。

2020年上半期、中国OLED産業の動向レポート出版

UBIリサーチから2020年上半期が過ぎた時点でOLED産業関連の中国の動向レポートを発刊した。

2020年1Q、中国のOLEDの売上高は8億4200万ドルで、コロナ19事態にもかかわらず前期に比べて(QoQ) 1.7%向上しており、前年同期比(YoY) 59.4%の高い上昇率を示した。中国の2020年OLED出荷量は全体の市場の23%水準であるが、2025年には45%まで拡大すると予想された。

本報告書では、2019年から2020年上半期の間のOLED関連の中国のセットメーカーの製品発売動向と主要パネル製造メーカー別の事業と投資の状況、主な製品のサプライチェーン、様々な実績の分析と展望、そして最近発表された展示製品にの動向が含まれている。

本報告書はOLED関連パネルの製造や部品・材料、装置の分野など様々な業務に働いて人々に、中国のOLED産業を理解し、ビジネスの方向を決定することができるガイドラインとなるものである。

QNED構造と製造技術に関する分析報告書の発行

UBIリサーチ(jp.ubiresearch.com)がサムスンディスプレイのQNED(quantum dot nanorod LED)公開特許41件を分析した「QNED構造と製造技術に関する分析報告書」を出版した。

本報告書に記載された内容は公開された特許41件中QNED製造に使用されるものと判断される完成度の高い技術を選別して、定性分析し構成した。

公開特許を分析した結果、QNED構造はTFTと画素、QD(quantum dot)-CF(color filter)で形成されていた。公開された特許でTFTの構造はすべて2Tr(transistor)に描かれていたが、電流駆動用TFTは少なくとも3つ必要であるため3Tr1C構造を使用と推定される。画素はnanorod LEDと電極、光効率を増大させるための光学構造で構成されていた。

これまで画素の電極構造は長方形であることが知られていたが、公開された特許を分析した結果、電極構造は円形であると推定される。特定の特許で円形電極に非対称波形を印加するとnanorod LEDの配列方向と整列特性が良くなった。 Nanorod LED配置電極と駆動は、同じ電極を使用していると判断される。

QNED製造に使用されるnanorod LEDはGaNで製作され、青色光を出すLEDであり、サイズが<1um x10umである。Nanorod LED配置の効果を高め、工程不良を減らすためにnanorod LEDの表面は絶縁膜と素子配向基で処理されているものと思われる。

2020年発光材料の需要量5.6%増の78.6トン

UBIリサーチが発行した2020年OLED発光材料レポートによると、2020年発光材料需要量は78.6トンで、昨年74.4トンに比べて4.2トンが増加すると予測した。スマートフォンやモバイル機器用OLEDに使用される材料は62.9トンであり、TV用OLEDの発光材料は15.7トンが使用される見込みである。

 

2019年全体の発光材料の市場は12.8億ドルに集計されており、全体の金額のうち43%をサムスンディスプレイが購入した。LGディスプレーが購入した割合は19.4%であり、BOEが11.6%である。LGディスプレーの発光材料の購入はTV容用が60.8%を占めた。モバイル機器向け発光材料購買順位は、サムスンディスプレイ、BOE、LGディスプレーの順である。BOEは、サムスンディスプレイに続いて、モバイル用のOLED生産量が多いからた。

TV用OLEDパネルはLGディスプレーが生産しているが、サムスンディスプレイは青色発光材料とQDを使用するQD-OLEDの事業化を準備している。また、BOEはLGディスプレーと同様のwhite OLED構造だが、光をTFT反対方向に出すtop-emission構造を開発中でいる。 数年以内に3社がTV用OLEDパネルを生産すると予想され、発光材料の市場増加が期待される。

2020年発光材料の市場は13.7億ドルで、2019年より7%増加すると予想される。発光材料の中で、今年の売上高予想上位材料としては緑と赤のホストがそれぞれ191.8億ドルと190億ドルであり、緑のドーパントとP+が137億ドルと135億ドルの順になると予想される。

コロナウイルスによる2020 OLED市場の変化

UBIリサーチが発行した「コロナウイルスによるOLED市場の変化レポート」によると、2020年OLED修正市場見通しは367億ドルの売上高と6.12億台出荷である。年初予想売上高385億ドルと出荷6.6億台に比べてそれぞれ4.8%と7.6%下落した数値である。

UBIリサーチが2ヶ月間コロナウイルスがOLED市場に与える影響を分析した結果、世界のスマートフォン市場は20%の下落が予想され、TV市場は15%減少すると予想されている。しかし、OLED産業全般に及ぼす影響は、5〜8%に過ぎないと判断された。スマートフォン用、TV用、ウォッチ用OLEDパネルは減少することを示したが、モニター用OLEDはむしろ市場が増加すると出てきた。

年初に予想したスマートフォン用OLED出荷量は5.27億台だったが、修正予測値は4.86億台として41万台が減少して7.8%だけ減少した数値である。ギャラクシーとiPhoneの市場は平均減少率よりも高いと分析されたが、中国のスマートフォンメーカーはLCDスマートフォンを減らしむしろOLEDスマートフォン生産を大幅に増やすことが調査された。

中国のスマートフォンメーカーのOLEDの使用は、Appleのビジネスの方向性を取る姿である。中国のスマートフォンメーカーのフラッグシップモデルの名前はプロとプロプラスを使用してきた。プロはAppleが使用するモデルの名前で、プラスはサムスンが使用するモデルの名前である。しかし、今年発売されている中国のスマートフォンメーカーのフラッグシップモデルはAppleと同様にプロとプロマックスの両方を使用している。これらのモデルは、アップルのように、すべてflexible OLEDを使用する予定である。

OLED TV市場はコロナウイルスの影響を非常に大きく受けている。年初予想出荷量は490万台だったが、修正予測値は130万台が減少した360万台である。26.5%の減少が予想される。2019年の出荷台数より30万台多くのレベルである。コロナウイルスのために広州工場の量産日程が第3四半期以降に延期され、OLED TVの主要市場である日本とヨーロッパがコロナウイルスの拡散にTVの売上高が急減しているからである。実際に日本の第2四半期TVの実績は2019年の50%以下である。

しかし、サムスンディスプレイが昨年下半期から推進してきたモニター用OLEDパネル事業はコロナウイルスの影響によるゲーム産業と在宅勤務、遠隔診療、遠隔授業などにより需要が増加すると予想されている。

2020年OLED発光材料の市場は19億ドル規模に成長

OLED市場調査専門会社であるUBIリサーチ(UBI Research, www.ubiresearch.com)から2020年OLED用発光材料市場は19億ドルに急成長すると予想した。

UBIリサーチが四半期ごとに発行する発光材料マーケットトラックによると、2019年発光材料の市場は13.04億ドルで、2018年9.37億ドルの市場に比べて39.2%急成長した。

2019年発光市場の成長の理由は、スマートフォン用OLEDパネル市場の成長と比例している。2018年にはスマートフォン用OELD出荷量が4.07億台だったが、2019年は4.74億台に16%成長したからだ。(出典:UBI Research2020 OLED Display Market Track)。

パネル市場に比べて発光材料市場の成長がさらに大きな理由は、中国パネルメーカーの6G flexible OLED工場が稼動を開始したからである。まだ生産量は少ないが、収率が低く、基板投入量が生産量の2倍であるため、発光材料の消費量が非常に多い。また、サムスンディスプレイに比べてまだ購入量が少なく購入単価が高いのも発光材料の市場が大きくなった理由の一つである。

2019年発光材料企業別の売上高を集計した結果UDCが2.33億ドルで、全体の売上高の17.9%を占め、サムスンSDIは2.12億ドル(Novaled売上を含む)として16.2%を占めた。

2020年は、パネルメーカーのキャパと稼働率の両方が増加し、発光材料の消費も増加する見込みである。

2019年発光材料全体の消費量は73tonあったが、2020年は102tonに増加すると予想される。

材料別予想消費としてHITL材料が16.9ton、blue host材料が4.15tonかかる見通しだ。Blue hostとdopant材料は、サムスンディスプレイがQD-OLED量産を開始する2021年からは急激な増加がある予定である。

2020年OLED用製造装置市場95.1億ドルに成長

UBIリサーチ(UBI Research)が発行した2020年OLED装置マーケットトラックによると、2020年OLEDの製造用の装置の市場は95.1億ドルで、2020年83.1億ドルに比べて12億ドル増加すると示した。

2019年OLED製造装置市場は、6世代の装置が74億ドルで89%を占め、5.5世代の装置市場が0.9億ドルであった。6世代の装置はすべて中国のパネルメーカーが発注したものであり、5.5世代の装置はJOLEDが購入したink-jet方式のOLED装置である。

2020年の装置の市場は、第6世代の装置市場が72.8億ドルで、8.5世代の装置市場が22億ドルになる見通しだ。第6世代の機器はすべて中国パネルメーカーのflexible OLED用装置であるが、8.5世代の装置はサムスンディスプレイのQD-OLED用とHKCの8.6世代装置である。サムスンディスプレイのQD-OLED用装置は2021年からパネルを生産するための量産用装置であるが、HKCの装置は開発用装置である。

2020年OLED装置市場の詳細を見ると、TFT用装置市場が全体の36%で最も多く占めており、画素を作るための蒸着装置が23%である。

2020年OLED製造装置市場の見通し

UBI Researchの2020年の年間装置市場マーケットトラックによると、2020年OLEDの製造用の装置の市場規模は95.1億ドルになる見込みだ。2019年83.1億ドルに比べると12億ドル増加した数値である。

中国のパネルメーカーが積極的に6G Flexible OLEDラインを投資したが、高いパネル単価によって、スマートフォン市場では、中国で生産されflexible OLED採用が増えていない状態が続いて全世界的に30%以上の供給過剰が発生している。これらの理由から、韓国は6G flexible OLED投資を停止し、中国のパネルメーカーも投資時点を少しずつ遅れている。

しかし、2020年には、サムスンディスプレイの8.5G QD-OLED30Kライン投資が開始され、装置の市場は2019年の水準を維持することになった。

2020年予想OLED出荷量は6.62億台

UBIリサーチの「2020 OLED年次報告書」によると、2020年OLEDの売上高は385.3億ドルで、2019年の売上高327.8億ドルに比べ17.5%増加すると予想され、2020年に予想出荷量は2019年5.59億台以上18.4%増の6.62億台である。

2020年の出荷台数においてスマートフォン用OLEDは5.27億台、TV用OLEDは490万台、ウォッチ用OLEDは1.18億台市場を形成する見込みである。フォルダブル用OLEDの2020年予想出荷量は600万台である。

2020年スマートフォン用OLED市場での悪材料は、現在進行中のコロナウイルスCOVID-19による需要減少である。しかし、下半期にはAppleのiPhoneにOLED採用が増えflexible OLEDの需要が増加する見通しである。特に下半期から生産されるiPhone用flexible OLEDはOCTAが適用される予定でflexible OLED販価が15〜20%下落見通しであるため、iPhoneの価格も似たような範囲で下落があると期待される。1000ドル以上の高価なために交換が不備だったiPhoneの代替需要が急増することができ、flexible OLED出荷量が多くなることができる。

OLED TV市場で注目しなければならする製品は今回新たに発表された48インチ製品である。CES2020でゲーム用TVで紹介された48インチOLED TVは日本を中心に需要が多くあると期待される製品である。SonyのOLED TVの売上増大が予想される。

中国のパネルメーカーはウォッチ用OLED生産に非常に積極的である。ウォッチは1〜1.5インチ程度の小型ディスプレイを使用しますが、rigid OLED価格は10〜15ドルの水準に非常に高価な製品である。2019年ウォッチ用OLEDパネル出荷量7千万台のうち、中国企業のシェアは43.3%で最も高い。しかし、高価なflexible OLEDをサムスン電子とアップルに供給する韓国企業が売上高の割合は65.3%で、圧倒的である。